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こちら情報局


「本音のコラム」
『東京新聞』
00年1月26日付
こちら情報局

続・iモード事件

 iモード事件。別に松永真理さんのベストセラーの話ではない。

 こんなもの使うのかいなぁと思いつつ、契約していたiモード。なにせ四六時中、パソコン画面と睨めっこしているのに、携帯の小さな画面でさらにあちらこちらにアクセスなんて、そんなせわしい世の中なんてまっぴらごめんと思っていた。

 が、「師走」とはよく言ったもので、先月中旬、出張先の大阪で携帯電話にスタッフからの確認メールが入ってきた。

 いつもなら、電話でのやり取りで済ませるのだが、急ぎという程でもなく、移動中でつながりにくいと考えたスタッフが気を回してくれた。

 で、親指を駆使した「コギャル打ち」などしたこともないのだが、これも何かの機会と考え直し、一通返事のメールを入れた。

 ところがなんとその直後から頻繁に営業メールが舞い込むようになった。特にアドレスをどこかに登録したわけでもない。

 これ、はっきりいえば、迷惑電話の拡大版。

 こんなことされた日には商売にならないとNTTドコモにメール着信を拒否できる機能はないかと尋ねたら、ありませんとの返事。

 おいおい、それこそ「続・iモード事件」だ。

 21世紀初頭の慌ただしい時にこうしたお願いも何ですが、次世代携帯電話を云々言うよりも、儲けたお金でネット社会での弊害を除去する方が先ではないだろうか。

 iモードの場合、データを受ける時も料金がかかるのだ。そこでどうだろう。ドコモ等モバイル各社が迷惑メールの転送を受けつける場所を設け、一定数量以上の訴えがあったものの指導に当たるとか出来ないのだろうか......。

 民間企業では出来ないのなら、総務省のお出ましだ。善処を求む。